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自転車総合保険について紹介されている保険会社のウェブサイトは、私が調べた限りでは一つもありませんでした。
■ そこで次の2つのサイトを参考に電話をしまくりまして、取り扱いの可否の確認を取りました。
『自転車探険!/自転車保険』 『必見 自転車保険』
個人対象の自転車総合保険を取り扱っているのは、上の2つのウェブサイトにリンクされている損害保険会社の約半数でした。損保会社の取り扱いが減っていると見ていいでしょう。
■ 「自転車総合保険を取り扱っています」「資料をお送りします」という返事と共に、パンフレットが自宅に送られて来ました損害保険会社のリストです。2006年12月現在の最新情報というわけですね。
損保ジャパン 0120-888-089 ※現住所近くの代理店を紹介され、資料と申込書の送付依頼が出来ました。
あいおい損保 0120-395-101 ※本社に資料送付依頼後、最寄りの支店から連絡がありました。
共栄火災 0120-719-250 ※本社に資料送付依頼が出来ました
日新火災 0120-172-424 ※「営業店舗のご案内」から最寄りの支店の連絡先を探し、資料送付依頼が出来ました。
セコム損害保険 0120-756-104 ※本社に資料送付依頼が出来ました ※経由して日本興亜損保 0120-212-013 からパンフレットが送付されてきました
■ 保障内容は、先にリンクしました2つのサイトに掲載されているものとほとんど変わりありません。別の記事で、私が契約した自転車総合保険の保障内容詳細を掲載いたします。
[引用] 『必見 自転車保険』より 「具体的な保障内容」
・自転車に乗っていて、自分が怪我をした。 ・自転車に乗っていて、相手に怪我をさせてしまった。 ・自転車に乗っていて、相手の物を壊してしまった。
電話に出られたある損保会社の方の話です。「自転車事故が多すぎて商売になりません。学校単位ですと引き受けられるんですが...」 納得できる一言でした。
■ 特に自転車による対人事故については、巨額の損害賠償金を自己負担しなければならない事態も起こり得ます。 たとえ"ママチャリでお買い物"という時の事故でも、自己責任は重くのしかかってきます。
[引用] 『自転車にかかわる問題』より(Wikipedia) 「自転車といえども人を死傷させた場合は重過失致死傷罪(5年以下の懲役若しくは禁錮又は100万円以下の罰金)に問われうる。また自動車等における自動車損害賠償責任保険にあたる自転車総合保険については、強制加入もなく普及しているとは言い難いうえ、近年は損保会社の取り扱いも減っている。保険が付帯するTSマークも一般的とはいえない。無保険状態では、人を死傷させた場合、巨額の損害賠償金を自己負担し、あるいは自己破産することもありうる。」
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